ETF(株価指数連動型上場投信)

ETF(株価指数連動型上場投信)とは、証券取引所に上場している投資信託で、一般の株式と同じように売買することが可能な投資信託です。株価指数連動型という名前の通り、NIKKEI225(日経平均)やTOPIXなどの株価指数に連動するように作られていますので、株価指数と同じ値動きをします。売買手数料も安いので短期売買にも向いています。

ETFの特徴

ETFはクローズドエンド型の株式投資信託です。クローズドエンド型の投資信託とはどういうものかというと、クローズドエンド型のファンドを持つ投資家はその運用会社に対して解約を求めることができないという投資信託となっています。(詳細:クローズド型投資信託

しかし、ETFはその名前の通り証券取引所に上場している投資信託です。つまり、投資家は東証をはじめとした証券取引所を通じてETFを売ることができるのです。
また、平成19年には金価格に連動するETFが大阪証券取引所に上場しており、平成21年にはWTI(原油価格)に連動するETFも新たに上場しています。

現在証券取引所に上場しているETFはいくつかありますが、日経平均(日経225)に連動したETFとTOPIX(東証株価指数)に連動したETFの二種類があります。これは、一般の株式を売買するのと同じように証券会社を通じて注文を出すことで購入することができます。

ETF(上場投信)に投資をするには、証券会社に口座を開設すれば、普通の株式と同じように売買することができます。例えば「トヨタ自動車(銘柄コード7273)」と同じように日経平均に連動するETFである「ETF・225(銘柄コード1320)」というように、普通の株式と同じように売買が可能です。

 

ETF(上場投資信託)のメリット

ETF(上場投資信託)に投資をするメリットは以下のようなものが挙げられます。

先物取引やオプション取引でしか取引されない指数(株価指数)に簡単に投資できる。
例えば、日経平均株価やTOPIXといった株価指数に投資をしたいと思っても、通常は先物取引でしか指数に対する取引は行っていません(日経平均株価はあくまでも225銘柄の株価平均なので)。先物取引はリスクも高い商品ですし、投資に関する知識も必要になります。
しかし、ETFを利用すれば日経平均のETFなら最低10万円くらいからの投資が可能となり、手軽に指数に対する取引が可能になります。

手数料や安い
ETFの場合、ファンドの運用会社はそれぞれのETFの基準となる銘柄に投資をするだけで後はほったらかしで構いません。そのため、投資信託の運用コストが安くなっています。また、証券会社が受け取る手数料の額も、株式売買の場合と同じ手数料に設定されているのでネット証券などを活用すれば安い手数料で取引が可能です。

取引価格がリアルタイム
EFTは、証券取引所を通じて取引されます。つまり、取引される価格は需要と供給により「時価」で決定します。通常の投資信託(非上場投資信託)が基準価格で取引されるのと大きな違いです。そのため、例えば、朝方日経平均を10000円で購入し、お昼に日経平均が10100円に上昇していたら、その日のうちに売却して短期に利益を取ることも可能です。

 

ETF(上場投資信託)のデメリット・リスク

ETFのデメリットについては、以下の通りです。

商品にファンドマネージャーなどの投資判断が一切入らない
ETFは通常、株価指数などの指数価格と連動するように作られています。そのため、例えば割安株に投資をするETFのような商品はありません。全ての商品は何らかの指数に連動するように作られています。いわゆるアクティブファンドなETFというファンドは存在しません。

インデックスファンドと比較して1単位の購入価格が高くなる
ETFの場合、概ね裁定取引単位が10万円程度となっています。対してインデックスファンドの場合は最低1万円程度から投資可能ですので、ややインデックスファンドの方がメリットがあります。

 

ETFとインデックス型ファンドの違い

一般的なインデックス型のファンドの場合、解約や資金の流入などにより、売買を都度行う必要があります。そのため、運用の経過により元の指数とのズレや運用ロスが生じやすくなります。つまり、インデックスファンドの場合、時間がたつほどインデックスとの間に乖離が生じやすなっているのです。
対して、ETFの場合、クローズドエンド型ですのでファンドの中では日経平均などの構成銘柄に変化が無い限りはファンド内で売買は行われませんので、日経平均との連動性はかなり高くなります。

もう一点としてETFの場合売買が市場で行えるというメリットがあります。ETFは一般の株式銘柄と同じように売買することができますので、株式売買の手数料と同じくらいの金額で売買できます。もともと投資信託の売買手数料は一般の株式と比べて高いので、コスト面でもインデックス型のファンドよりも優位性があります。(参考:投資信託の売買手数料

最後に、これは活用次第ですが信用取引などをしている人はETFを空売りすることもできます。例えばある会社の業績アップは間違いなしだけど、市場が悪いという場合は、A社の株を買い、ETF(日経平均)を空売りすれば、市場に対して中立な取引が可能となります。

ETFとインデックスファンドの違いについては「ETFとインデックスファンド比較」で詳しく説明しています。

 

ETFと配当

ETFを保有している場合も当然「配当金」を受け取ることができます。多くの上場企業の場合3月、9月が決算となっていることが多いので毎年7月を基準として配当を行っています。これをその時点においてETFを保有している投資家が分配することになります。

ETFはいくつかありますが、同じ日経平均(TOPIX)に対するETFであっても具体的な分配額はことなります。これは各社の運用方針が異なるからであり、当然のことです。

 

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