信託報酬は投資信託保有にかかる管理手数料

信託報酬(しんたくほうしゅう)とは、管理手数料とも呼ばれる投資信託の手数料です。投資信託を保有している間、ずっとかかる手数料となります。長期投資が前提となる投資信託投資において常に必要となるこの手数料はかなり大きなコストとなります。

投資信託を比較するとき、この信託報酬は見えにくいコストかもしれませんが、販売手数料よりもこだわってほしい手数料のだと考えています。ここでは、信託報酬の仕組みや手数料のかかり方、投資信託のどこを見れば信託報酬が分かるのかをまとめていきたいと思います。

信託報酬のしくみ

投資信託とは」のページで投資信託の具体的な運用をするのが「運用会社」であると説明しました。信託報酬とは、具体的にファンド(投信)を運用する運用会社に対して支払う手数料のことです。信託報酬は販売手数料のように、売買時にかかるのではなく、運用資産の中から自動的に差し引かれます。

この信託報酬の金額はファンドごとに定められており、どの証券会社(銀行)で購入しても手数料は同じとなります。

例外としてSBI証券のように、投資信託の保有に応じてポイントでキャッシュバックを受けられるサービスを提供している金融機関もあります。こうしたところだと、事実上の信託報酬がキャッシュバックされる形となりますので有利です。
詳しくは「投資信託ポイントサービスでおすすめの証券会社比較」のページをご覧ください。

 

いわゆるノーロード投資信託と呼ばれるファンドが「手数料がかからない投資信託」として販売されていますが、こうしたノーロード投資信託は「販売手数料」がかからないだけで、信託報酬については普通に発生しています。

 

 

信託報酬はファンドごとに異なる

信託報酬の金額は投資するファンド(投資信託)によって異なります。信託報酬がいくらくらいなのかは、投資信託の目論見書に記載されています。
なお、投資信託の種類によっておおむね下記のような手数料のかかり方となっています。

投資信託の種類 信託報酬の大きさ
アクティブファンド

かなり高い。特に積極的な売買をするタイプやデリバティブを活用するタイプなどは高額。

パッシブファンド(インデックス型)

基本的に安い。ただし、同じベンチマークを対象とするファンドでもファンドごとに違うのでしっかり信託報酬を比較したい。

ファンドオブファンズ(FOF) 内容によって異なる。アクティブファンドを対象とするファンドオブファンズは相当高額。 一方でETFに投資をするFOFは信託報酬が低いものもある。
ETF(上場投信)

かなり低い。こちらもETFによって多少の差はある。同じ日経平均に投資をするETFでも信託報酬は異なる。

公社債投信

かなり低い

 

 

信託報酬の計算方法と差し引かれる時期

信託報酬の計算は日々行われます。例えば、年間の信託報酬が2%の投資信託があったとします。この場合、日割りされ1日あたり0.0055%の信託報酬が毎日、純資産(投資信託全体の財産)から天引きされます。

具体的には、投資信託は価格が変動する商品を扱っていますので、ファンドの時価(純資産額)を毎日値洗い(決算)して、その純資産に対して毎日信託報酬が課せられることになります。

例えば、投資しているファンドの時価総額が今日は120万円、明日は115万円の場合、初日の信託報酬は66円、翌日の信託報酬は63円となります。

ただし信託報酬、日々基準価格から差し引かれています。そのため、実際投資家がその負担を意識することはほとんどありません。つまり、新聞などに提示されている投資信託の価格は既に信託報酬の額を差し引いたものとなっています。

つまり、10,000円の基準価格のファンドがあったとして、ファンドの中身の株価等が全く変動しなかった場合、毎日0.0055%ずつの元本が減少していく計算になります。

ちなみに、各投資信託が発行しているマンスリーレポートなどには実際に徴収した信託報酬の金額が明記されますので、そちらを参考にしてみてもよいでしょう。

 

信託報酬はどこでチェックできる?

信託報酬の金額については、各投資信託の運用会社などが公開しています。
ホームページはもちろん、当サイトでも「投資信託ランキング」などで、お勧めの低い信託報酬で売買できる投資信託や、多くの投資家から保有されいている投資信託の信託報酬等を一覧でまとめていますのでご参照ください。

 

信託報酬の目安は?

さて、具体的な投資における信託報酬の目安ということについてですが、投資対象や方針によって大きく異なるので一概に示すことはできません。最初の方で大まかなファンドのくくりによる信託報酬の大きさを示しましたが、具体的な水準についてはそれぞれの投資信託ごとに調べる必要があります。

ただし、ベンチマークや参考指標などからそれぞれのファンドの運用方針を見ることはできるので、同じような運用方針のファンドを見比べながら水準を見比べていくと良いでしょう。

 

信託報酬の差は「運用成果」に直結する

信託報酬という手数料の大きさを実際に見ていきましょう。
今回は同じ日経225に投資をするニッセイ日経225インデックスファンド(信託報酬0.48%)と りそな日経225 オープン(信託報酬0.84%)についてそれぞれのファンドに投資をした時のリターンの差を見ていきたいと思います。

シミュレーション条件
・日経平均は年利2%で増加すると過程
・信託報酬はこの年利2%から控除する
・毎月3万円を積立投資

  信託報酬0.48% 信託報酬0.84%
10年後 388万5354円 381万5161円 7万193円
20年後 840万8093円 809万9330円 30万8763円
30年後 1367万2780円 1291万165円 76万2615円

となりました。信託報酬の差が結果的に運用リターンに大きく影響していることがわかります。

信託報酬というコストは投資家の財産から自動的に天引きされます。その天引き分は運用リターンは下がってしまいます。この差は、0.3%程度の小さなものでも、期間が長くなっていくことで「複利効果」によって差が大きく拡大していくのです。

10年での差はわずか7万円なのに運用期間が長くなるほどその運用による差も大きくなっていきます。これが複利のパワーですね。

 

まとめ

信託報酬は投資信託の手数料の中でも相当重要性の高いコストであるということが分かっていただけたでしょうか?

ちなみに、信託報酬(運用経費)も考えた上で、投資信託を購入する証券会社を選択するのであれば「SBI証券」が最もお勧めです。

なぜなら、同社では「投信マイレージサービス」という形で投資信託の保有残高に応じて0.1%〜0.2%のキャッシュバック(ポイント)を行ってくれています。信託報酬はどの証券会社でも同じ額が発生するのでこうしたキャッシュバックがある分、有利になるというわけです、

>>SBI証券公式ホームページはコチラ

 

それでは次に投資信託3つ目のコストである「信託財産留保額」についてみていきます。こちらは投資信託を解約する場合にかかる手数料です。これまで説明してきた「販売手数料」や「信託報酬」とは若干毛色が異なります。

>>信託財産留保額について
>>まとめページ「投資信託の手数料」に戻る

 


SBI証券公式ホームページ

投資信託投資ならSBI証券がお勧めの理由

SBI証券は数多くの投資信託を扱っているという商品ラインナップだけでなく、「投信マイレージサービス」によって事実上の信託報酬の割引を行っています。

そのため、同じ投資信託でも他証券で購入するよりも事実上やすい経費で運用できることになります。

特に投資信託での資産運用において「コスト」は非常に重要です。そういった意味でSBI証券は投資信託運用におけるベスト証券会社だと評価しています。
>>SBI証券詳細情報

 

 

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1位:SBI証券
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