投資信託の手数料の種類や仕組み

投資信託の手数料には「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」という三つの手数料があります。ここでは、投資信託の手数料の種類とそれぞれの特徴について分かりやすく説明していきます。

投資信託を比較する際、この手数料はとても大切な考え方です。できるだけ手数料コストが安いものを選択するべきです。その一方で、投資信託の手数料は上記に3つを挙げたように複数存在しています。

投資信託の手数料のコーナーでは、それぞれの種類や特徴はもちろん、具体的な投資信託選びをするときに、どうやって手数料を比較していくべきなのかについてもまとめていきます。

投資信託の手数料は「超」重要な比較要素

投資信託における手数料というものは、投資信託を比較する上で超重要です。まずは、手数料について抑えておくべきポイントは下記の2点です。

  1. 投資信託の手数料は「投資信託ごと」に決められている
  2. 手数料には「販売手数料」「信託報酬(運用経費)」「信託財産留保額」の3種類がある
  3. 販売手数料は証券会社によって違う。信託報酬、信託財産留保額は同じ。

 

投資信託の手数料は「投資信託ごと」に決められている

まず、投資信託の手数料は「投資信託(ファンド)」によって異なります。同じ証券会社であっても投資信託ごとに手数料は異なります。ですので、「投資信託の手数料比較についてはファンドごとに行う必要があります

 

投資信託の手数料においては「販売手数料」と「信託報酬」が大きいのですが、投資信託によって販売手数料は無料〜4%程度、信託報酬も0.2〜2%超と大きく異なります。

一般的に手数料はアクティブ型投資信託ほど高く、またしくみが複雑になっているものが高くなりやすいです。一方で、しくみが単純なパッシブ型(インデックス型)投資信託ETFなどは手数料も安くなってます。

手数料が高い分、運用成果も高いのなら納得がいきますが、インデックス型投資信託を下回る成績しか残せないアクティブ型の投資信託も多いのが現状です。

こうしたことも考えて、投資信託を買う際は、実際の運用成績に加えて「手数料の高さ」も比較するようにしましょう。

ちなみに「販売手数料」に関しては証券会社(銀行)によって異なります。昔はどこも横並びだったのですが、最近ではネット証券を中心に投資信託の手数料を引き下げる動きも大きくなっています。>>参考:投資信託も買う場所を選ぶ時代

 

手数料は「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」の3種類がある

それでは、投資信託の手数料についてより具体的に説明していきます。

投資信託の手数料は大きく「購入時にかかる手数料」「管理(投資信託の保有)にかかる手数料」「投資信託の解約(売却)」にかかる手数料の3種類があります。

手数料の名前 手数料の特徴
販売手数料

証券会社や銀行などの窓口やインターネットなどで購入する際にかかる手数料です。仮に3%の手数料の場合、100万円投資信託を購入すると3%差し引かれた97万円分の投資ということになります。

投資信託(ファンド)によって上限は決まっていますが、販売会社(証券会社)によって手数料が異なることが多いです。販売手数料の差は数%に上ることもあり、決して馬鹿にできません。投資信託で資産運用をするなら、販売手数料の安い証券会社(販売会社)を使うというのも大切なことです。

手数料の目安:無料〜4%(購入時)

信託報酬

投資信託を運用する上で必要となる経費のほか、運用会社に対する報酬などです。年間○%というようになっており、これは毎日日割りで計算され少しずつ差し引かれていきます。

いわゆる「ファンドの運用経費」となります。目に見えにくい手数料ですが、投資信託(ファンド)によってかなり大きな差があります。同じ運用成果を出すファンドなら信託報酬(運用経費)が低い方がより効率的と考えることができます。

手数料の目安:0.2%〜2%(年間・日割)

信託財産留保額

投資信託を途中で解約したり売却したりする際にかかる手数料です。この手数料はかかる場合とかからない場合があります。また、投資信託によって異なります。
信託財産留保額については考え方次第では「健全な手数料である」と考えることもできます。

手数料の目安:無料〜0.5%程度(解約時)

それぞれの手数料ごとの特徴の詳細はリンク先で説明しているのでそちらも読んでください。
目安に書いていますが、投資信託によってかなりの差があります。

 

手数料は投資信託選びにおいて超重要

手数料は投資信託に限らず超重要です。

手数料という存在は「問答無用に投資リターンをマイナス方向に引き下げる要因」となるからです。仮に、信託報酬が2%から1%に下がれば、それだけで「確実に投資リターンが1%引き上がる」事になるわけです。

同じ、日経平均株価に投資をするインデックスファンドであっても、販売手数料や信託報酬などのコストが違うものがあります。運用状況なども確認する必要はありますが、安いものほど良いです。

手数料が高いファンドはそれだけ優秀なファンド」と思う方もいるかもしれませんが、それはまやかしです。手数料とファンドの運用成績には相関性はありません。
むしろ「アクティブファンドとインデックスファンドの比較」などでも書いていますが、コストが高いファンド(アクティブファンドなど)の方が、コストの安いファンドの運用成果を上回れないとされています。

 

いかがでしょうか?このページでは「投資信託の手数料」について全体的に見てきました。手数料の仕組についてはおおむねご理解いただけたのではないかなと思います。
続いて、投資信託におけるもう一つのコストである「税金」についてみていきたいと思います。

>>投資信託と税金

 


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