投資信託入門講座投資信託のコスト投資信託の手数料>投資信託の販売手数料とは?

販売手数料は投資信託購入時にかかる手数料

投資信託における手数料の一つで、一番目につきやすいものがこの「販売手数料」です。これは証券会社や銀行といった投資信託を販売しているところで投資信託を買う時にかかる手数料です。なお、「申込手数料」とも呼ばれることがあります。

手数料の目安は無料から4%程度とかなりの差があります。手数料が無料の投資信託はノーロード投資信託と呼ばれます。

ここでは、投資信託の販売手数料の仕組みや投資をする上でこの手数料をどのように考えるべきなのかをまとめていきます。

 

投資信託の販売手数料は高額

投資信託の販売手数料は株式の場合などと比べて高額です。なお、投資信託の種類ごとの販売手数料についての目安は下記のようになっています。

投資信託の種類 販売手数料の大きさ
アクティブファンド

基本的にノーロード(手数料無料)はない。手数料水準は3〜4%程度が多い。最近は4%の手数料を取るタイプも増えてきた。

パッシブファンド(インデックス型)

ノーロード(手数料無料)となっているものも多い。手数料がかかるものでも1〜2%程度が多い。

ETF(上場投信)

株の売買手数料(委託手数料)と同額。ネット証券のケースなら0.1%前後が主流。

公社債投信

無料。ただし、外貨MMFの場合は為替手数料がかかる

アクティブファンドにしても、インデックスファンドにしても手数料は株式投資などと比較すると高めです。

 

販売手数料が無料となる「ノーロード投資信託」

最近「ノーロード投資信託」という言葉が使われるようになっています。ノーロード投資信託とは、販売時における投資信託の「販売手数料が無料」であるという投資信託です。

最近では、インデックスファンドなどを中心に販売手数料が無料となっているノーロード投資信託も増えてきています。 手数料無料の投資信託と紹介されることもあります。

ただし、投資信託にかかる手数料は販売手数料だけではありません。特に、投資信託の手数料では保有に応じて手数料がかかる「信託報酬(管理手数料)」もあります。
ノーロード投資信託はあくまでも「販売手数料が無料」なだけで、他の手数料は発生します。そのため、 販売手数料だけでなく、トータルの手数料も含めて比較をする必要があります。

 

販売手数料は販売会社によっても異なる

ちなみに、この販売手数料は投資信託ごとに上限が決められていますが、実際の手数料は販売する証券会社によって異なります。たとえば「グローバルソブリン・オープン(毎月分配型)」の販売手数料を見ていきます。

取り扱い証券会社 販売手数料
カブドットコム証券 無料(ノーロード投資信託)
SBI証券 無料(ノーロード投資信託)
楽天証券 無料(ノーロード投資信託)
マネックス証券 購入額の1.575%

会社によって差があることがわかりますね。一般的には投資信託の販売手数料は、ネット証券が一番安く、対面型証券会社や銀行は上限手数料を取っているところがほとんどです。

販売手数料を抑えるのであれば、基本的にネット証券での投資信託のご購入をお勧めしております。

 

まとめ

このページでは「販売手数料」について説明してきましたが、次は「信託報酬(管理手数料)」についてみていきたいと思います。
投資信託において販売手数料はもちろん大切ですが、長期保有が前提となる投資信託では、保有している間ずっとかかる「信託報酬」も大きなコストとなります。

>>信託報酬(管理手数料)を見る
>>まとめページ「投資信託の手数料」に戻る

 

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